DeepSeek、推論特化の独自AIチップ開発を開始と報道

中国のAIスタートアップである「ディープシーク（DeepSeek）」が、米エヌビディア（NVIDIA）や中国ファーウェイ（Huawei）へのハードウェア依存を減らすため、自社設計の推論専用AIチップの開発に着手したと、ロイター通信などが報じました。すでに同社は水面下で半導体設計エンジニアの採用を進めていますが、米国の厳しい対中制裁や、中国国内における半導体製造プロセスの制限など、数多くの大きな障壁に直面しています。

1. 訓練用ではなく「推論（応答生成）」に特化

関係者によると、DeepSeekが開発を目指す独自チップは、巨大なAIモデルを学習（トレーニング）させるためのものではなく、すでに学習が完了したモデルを動かしてユーザーに回答を出力する「推論（インフェレンス）」処理に特化したものです。中国国内ではすでにアリババ（Alibaba）やバイドゥ（Baidu）などの大手IT企業が自社製AIチップの量量に乗り出しており、DeepSeekもこれらに追随し、ハードウェアの制御権を自社で握る狙いがあります。

2. 米国制裁と製造上の厳しい制限

DeepSeekによる独自チップ開発ロードマップには、技術面と地政学的な制約から極めて高いハードルが立ちはだかっています。

• ​製造プロセスの限界​: 米国の輸出規制により、オランダASML製の最先端の極端紫外線（EUV）露光装置を調達できません。そのため、製造委託先は中国受託製造最大手のSMIC（中芯国際集成電路製造）の7nm（ナノメートル）プロセスといった比較的古い技術に限定されます。これは、台湾TSMCの最先端プロセスで製造されるNVIDIAの最新GPUと比較して、性能や電力効率で大きな差が生じることを意味します。
• ​巨額の資金確保​: チップ開発と製造には数年間の期間と数千億円規模の資金が必要になります。DeepSeekは当初、外部投資の受け入れを拒否していましたが、開発費確保のためか直近で70億ドル（約1兆1400億円）の大型資金調達を行い、企業の評価額は520億〜590億ドルに達したと報じられています。

DeepSeekが推論専用の独自チップ開発へ踏み切ったことは、最先端GPUの供給制限に対応しつつ、モデルの運用コスト（インフラ費用）を極限まで引き下げるための必然的な選択と言えます。しかし、米国の制裁下で自社半導体エコシステムを構築できるか、その成否は中国の半導体製造技術の進展具合とも深く連動しており、今後の地政学的なAI競争の行方を占う重要な試金石となるでしょう。

引用元：Wccftech | Engadget | AI Weekly | Taipei Times