OpenAI、ChatGPT Workに個人の文体学習機能を追加

米OpenAI（米国サンフランシスコを拠点とする人工知能研究開発企業）は2026年9月7日（現地時間）、ChatGPTのAIエージェント機能「ChatGPT Work（組織や業務向けにセキュリティと管理機能を備えたChatGPTの環境）」において、ユーザー個人の文体を学習する新機能を追加したと公式X（旧Twitter）上で発表した。普段使用している業務ツールを接続することで、過去のメールやチャット履歴から表現の癖や言い回しを模倣し、ユーザー本人が書いたかのように読める自然な文面を生成できるようになる。

業務ツール連携による文体学習の仕組みと適用範囲

今回発表された機能では、以下のクラウドサービスをChatGPT Workに接続することで文章スタイルを自動抽出する。

• ​対応ツール​: Gmail、Google Drive、Slack、SharePoint
• ​学習内容​: 日常的に使用するフレーズ、特有の言い回し、結びの言葉などの執筆スタイル
• ​適用範囲​: 一度学習した文体は、以降にChatGPT Work上で作成するあらゆる文章へ反映される
• ​対応環境​: Web版およびモバイル版の双方で利用可能

設定は、設定画面内の「パーソナライズ」から「文章スタイル」を選択することで有効化できる。ChatGPT Workを利用可能なすべての有料プラン契約者を対象に順次提供される。

日本の業務環境への影響と未確認事項

これまでAIによる文章作成では、生成された文面が一般的すぎて手作業での修正が必要になるケースが多かった。今回の文体模倣機能により、日々の定型メールの返信や社内連絡の作成にかかる手間が大幅に削減されると期待される。

一方で、実務への導入にあたっては以下の留意点や未確認事項がある。

• ​日本語特有の文体への適応度​: 日本語の敬語表現や組織ごとの慣用句、社内チャット特有の略称などをどこまで自然に再現できるかは今後の検証が必要である。
• ​データガバナンスと機密管理​: 接続した業務ツール内の文書データがどのように保持・処理されるかについて、各企業のセキュリティ規定に合致するか確認が求められる。

エージェントの個別最適化と運用の課題

今回のアップデートは、AIが単なる汎用的なアシスタントから「特定の個人の代理として振る舞う自律エージェント」へと進化する重要な一歩といえる。文体の再現性が高まるにつれて、受信者が「本人が書いたものかAIが代筆したものか」を判別することは一層難しくなる。業務の効率化を推進する一方で、AI生成文であることを明示すべき場面や誤送信防止のための確認手順など、組織内での適切な運用ガイドラインの整備が求められる。

引用元：ITmedia NEWS | TECH+