NVIDIAのRubinは遅延なし　フアンCEOが噂を否定

米半導体大手NVIDIA（エヌビディア）のジェンセン・フアン（Jensen Huang）CEO（最高経営責任者）は、投資銀行のモルガン・スタンレー（Morgan Stanley）が主催したロードショー（機関投資家向け説明会）において、次世代のAI（人工知能）向け半導体（GPU：グラフィックス処理装置）アーキテクチャ「Rubin（ルービン）」およびその高機能版である「Rubin Ultra（ルービン・ウルトラ）」の開発・出荷計画に遅れは生じておらず、予定通り来年（2027年）に出荷を開始すると明言しました。市場で噂されていた製品遅延の懸念を完全に否定し、成長持続への強い自信を示しました。

1. 遅延説の真相とラック設計の最適化

市場では一時、「Rubin Ultra」の出荷が2028年以降に延期されるのではないかという憶測や、設計上の不具合を指摘する報道が流れていました。フアンCEOは今回のロードショーでこれらを「事実ではない」と否定。一部のラック（複数のサーバーを収納する筐体）設計における変更や、従来の「Kyber（カイバー）」ラックから大規模コンピューティングドメインに対応可能な新しいソリューションへの切り替えを行っていることは認めつつ、これは製品全体のサイクルに影響を与える遅延ではなく、システムアーキテクチャの最適化プロセスの一環であると強調しました。

2. 四半期売上高1000億ドルを見据える成長の多様化

説明会には、フアンCEOのほかコレット・クレス（Colette Kress）CFO（最高財務責任者）らも同席。NVIDIAの四半期売上高が間もなく1000億ドル（約16兆円）に迫る規模へと拡大する中でも、依然として売上成長を加速させることができると説明しました。また、その成長の牽引源が特定のクラウド事業者に限らず、国家規模のAIインフラや多様な産業部門へと分散し、多角化している点をアピールしました。

3. 主要顧客におけるASICからNVIDIAへのシフト

モルガン・スタンレーの報告によると、これまで独自のASIC（特定用途向け集積回路）をベースに最先端AIモデルの開発を進めており、NVIDIA製品の採用比率が低かった大口顧客（企業特徴からAI新興のAnthropicと推測される）において、NVIDIAの利用割合が約50％に急上昇していることが明らかになりました。独自プロセッサ開発を進めるテック企業に対しても、NVIDIAのGPUが持つ圧倒的な処理効率とエコシステムが選ばれ続けている事実を示すデータとして注目されています。

引用元：BBX