グリーンピース、AppleのAI展開が気候目標の試練と警告

環境保護団体のグリーンピース（Greenpeace）は、Appleによる生成AI機能の本格展開が同社の環境実績に対する最大の脅威であり、気候変動への取り組みにおける「決定的な試練（defining test）」になると指摘しました。

10年以上にわたる環境リーダーシップとAIインフラの負荷

Appleはこれまで10年以上にわたりデータセンターの100%再生可能エネルギー運用を主導し、環境保護団体からも高く評価されてきました。2025年にもグリーンピース東アジアからサプライチェーンの再エネ導入に関して「B+」評価を獲得しています。

しかし、「Siri AI」や「Apple Intelligence（AppleがiOSやmacOS等に統合する生成AI機能群）」の本格展開に伴い、計算需要が急速に拡大しています。Appleは可能な限り端末内（オンデバイス）での処理を目指す方針を掲げていますが、高度で複雑な処理には大規模データセンターへの依存が不可欠であり、膨大な電力と冷却用水の消費が課題となっています。

米メディアThe Vergeが伝えたところによると、グリーンピースの広報担当者であるAvex Li氏は次のように述べています。

「AIはAppleの気候コミットメントの決定的な試練となる。ティム・クックCEOの環境面でのレガシーを守るためには、絶対的な排出量削減、追加の再生可能エネルギー投資、そして製品の長寿命化を通じて、AIの成長が既存の気候目標の範囲内に収まることを示す必要がある」

Apple側はこの指摘に対し、最新の環境進捗レポートおよび過去の公式声明を参照するよう回答しています。

AIデータセンターにおける環境負荷の未確認事項

生成AIの普及に伴い、テクノロジー企業各社が直面している環境ガバナンス上の主な課題は以下のとおりです。

• ​クラウドアジリティと再エネ調達の整合性​: 急増するAI推論トラフィックに対して、カーボンフリー電力をリアルタイムに賄えるか
• ​冷却用水の消費実態​: データセンターの冷却に伴う水資源利用の透明性と開示範囲
• ​端末買い替えサイクルの短縮リスク​: AI機能対応に伴うハードウェア買い替え需要が製品ライフサイクルに与える影響

オンデバイスとクラウドのハイブリッド運用における試練

Appleはオンデバイス処理の比率を高めることでクラウド側の負荷を抑制するアーキテクチャを採用していますが、今後より高度な推論タスクが増加するにつれて、データセンター側の負荷は避けられなくなります。

気候変動対策と最先端AI機能の競争力強化をどのように両立させるかが、今後の同社の企業評価を左右する重要な要素になるとみられます。

引用元：9to5Mac