Apple、Vision Proの削減対象を全社部門へ拡大

米Apple（空間コンピュータやスマートデバイスを手がける米テクノロジー大手）が実施した空間コンピュータ「Vision Pro」関連の人員削減は、当初報じられた規模を上回り、全社の広範なエンジニアリング部門に及んでいたことが米Bloombergのマーク・ガーマン記者の報道で明らかになった。当初伝えられた約100名規模の削減に加え、OS開発やセキュリティ、音声アシスタント統合などの中核チームも対象となっている。

削減対象の拡大と組織再編の具体像

報道によると、先月報じられたVision Products Group（主にゲーム・没入型動画チーム）の約100名の人員整理にとどまらず、以下の広範な部門から人員が削減された。

• ​影響を受けた領域​: デバイスセキュリティ、オーディオエンジニアリング、Siri（Appleの音声アシスタント機能）統合、品質検証テスト、visionOS（Vision Pro向けの専用オペレーティングシステム）開発チーム
• ​幹部の流出​: 2026年6月にはVision Proおよびスマートグラス部門を率いていた幹部ポール・ミード氏が米OpenAIへ移籍

新CEOに就任したジョン・ターナス氏は、Vision Proについて当初から「かさばりすぎ、大衆向けとしては高価格すぎる」と懐疑的な見解を示していたとされ、販売低迷が続く中で開発リソースの絞り込みが進められている。

スマートグラス「N50」と後継機への影響

visionOSは、Appleが来年の投入を目指して開発を進めるスマートグラス（開発コード名「N50」）の共通基盤ソフトウェアとしても位置づけられている。そのため、今回のOS開発陣の削減はヘッドセット単体にとどまらず、ウェアラブル製品群全体の開発体制に波及する。

ターナスCEOはスマートグラス「N50」の開発継続は支持しているものの、市場に受け入れられない場合はヘッドマウント機器カテゴリ自体からの撤退も検討する構えとされる。この方針転換により、大幅な軽量化が期待されていたVision Pro後継機（コード名「N224」、2028年末以降予定）の開発ペースにも影響が及ぶ可能性がある。

空間コンピューティング戦略の見直しと展望

Appleの空間コンピューティング戦略は、超ハイエンドな専用ヘッドセットから、より軽量で実用的なスマートグラスおよびAI連携デバイスへと重心を移しつつある。販売実績に見合った開発規模への適正化を図る一方で、縮小されたチームで高品質なソフトウェア体験を維持できるかが今後の課題となる。

引用元：MacRumors