Appleの折りたたみiPhone投入で国内市場2.3倍へ

国内マーケティングリサーチ大手のMM総研（ICT分野専門の日本の調査研究機関）は、国内折りたたみスマートフォン市場の動向と中期予測を発表した。Appleが噂される「折りたたみiPhone（Foldable iPhone）」を参入させた場合、国内出荷台数は一気に従来の2.3倍に跳ね上がると試算されている。

MM総研が試算する国内折りたたみスマホ出荷予測

MM総研の予測レポートによると、日本国内における折りたたみスマートフォンの出荷台数は、現在SamsungやGoogle、MotorolaなどのAndroid陣営を中心に推移しているが、スマートフォン市場全体に占める割合は数パーセントにとどまっている。

しかし、Appleが2026年後半から2027年にかけて折りたたみディスプレイ搭載のiPhoneを発売した場合、高いブランドシェアと買い替え需要に下支えされ、市場規模は現在の年間約65万台規模から​​年間150万台超（2.3倍）​​へと急速拡大する見込みだ。

年度	従来予測（Apple参入なし）	Apple参入シナリオ出荷台数	市場拡大倍率
2025年度​	約58万台	約58万台	1.0倍
2026年度​	約70万台	​約115万台​	1.64倍
2027年度​	約85万台	​約195万台​	2.29倍​

日本の消費者特性とキャリア販売への影響

日本市場は世界的に見てもiPhoneのシェアが過半数を占める特異な市場である。折りたたみ端末に関心を持ちつつも「iOSから乗り換えたくない」と感じていた層が一斉に参入することが大増産の引き金となる。

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルなどの国内通信キャリアにとっても、高価格帯の折りたたみiPhoneは端末単価とARPU（1ユーザーあたりの平均売上）を向上させる絶好の機会となる。キャリア各社は残価設定型ローンの設定価格や下取りプログラムの準備を進める必要がある。

未確認事項と製品スペックの噂

Appleからの正式な製品発表は未だ行われておらず、縦折り（フリップ型）か横折り（ブック型）か、あるいは折り目（ヒンジ部）の平坦化技術に関する最終決定仕様は未公開である。

編集部注: 折りたたみ端末の普及における最大の障壁は「価格の高さ」と「耐久性への懸念」であった。Appleがこれらの課題をどのように解決し、既存のiPadやiPhone標準モデルとの差別化を図るのかが、国内市場のみならずグローバル市場の成否を分けるポイントとなる。

引用元：ITmedia Mobile