iPhone購入意欲増もAI機能の影響限定的、UBS調査

米投資銀行のUBSが実施した最新の調査（サーベイ）によると、米国および欧州の消費者における今後12か月以内のiPhone購入意欲が上昇していることが分かりました。しかし、多くのアナリストが購入需要の起爆剤になると予測していたAppleの独自AI（人工知能）機能「Apple Intelligence（アップルインテリジェンス）」は、今回の需要増加にほとんど寄与していないことが明らかになりました。

1. Apple Intelligence の影響は限定的

調査データによると、AI機能が搭載されることを理由に「iPhoneを予定より早く買い替える」と回答した消費者は少数にとどまりました。逆に、AI機能の有無が買い替えの意思決定に「影響を与えない」と答えた割合が増加傾向にあり、消費者がAI搭載という単一の要因だけではアップグレードに動いていない実態が浮き彫りになりました。

2. 折りたたみ式iPhoneへの高い期待

一方で、アナリストは開発が噂されている「折りたたみ式iPhone」が将来的な需要を大きく牽引する可能性があると指摘しています。折りたたみ式モデルが投入された場合、2026年度（FY26）のiPhone販売台数を約500万台（約2%の増加）押し上げる効果があると推定されており、AI機能よりも物理的なフォームファクタの変更の方が買い替え動機として強く働く可能性が示唆されています。

今回の調査結果は、AI技術の搭載が必ずしもハードウェアの爆発的な販売増に直結するわけではないことを示しています。消費者は日々の使い勝手や外観の変更（折りたたみ機構など）に魅力を感じる傾向が強く、Appleが今後スマートフォン市場で優位性を保ち続けるためには、ソフトウェアのAI連携だけでなく、ハードウェアの革新的なデザイン変更も重要になると見られます。

引用元：Seeking Alpha