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米投資銀行のMorgan Stanleyは調査レポートにおいて、Appleが新たに発表した「Siri AI」に関して、既存ユーザーが保有する膨大な旧型iPhoneの多くにチップアーキテクチャやメモリ容量の限界があり、新機能の拡大がハードウェア仕様に阻害されると指摘しました。レポートによれば、既存の稼働端末のうち13億台を超える端末で新生「Siri AI」の利用が困難であると警告しています。
Appleの発表によると、Siri AIは「iPhone 15 Pro」「iPhone 15 Pro Max」「iPhone 16」シリーズ以降の最新機種のみを対象としています。Siri AIの動作に必要な「Apple Intelligence」は大量のオンデバイス処理を必要とするため、チップセットのみならずメモリ容量(RAM)が最大のボトルネックとなります。さらに、最も高度な音声および入力精度向上といった機能には12GBのユニファイドメモリが必要とされるため、普及の障壁は一層高まっています。
旧型端末がAIに対応できないという事実は、中長期的には最新iPhoneへの「買い替え動機」として強烈に機能することが期待されます。一方で、Morgan Stanleyは「ソフトウェアの魅力だけで高価なハードウェアを販売することは容易ではない」とも指摘。投資家はこれが直接的な出荷台数の増加に繋がるか注視しており、AI機能の普及を阻むデバイス要件の厳しさが一時的な懸念材料として浮上しています。
Siri AIの大幅刷新は、AI競合企業(OpenAIやGoogleなど)へのキャッチアップを目指すAppleの最重要戦略である一方、13億台以上の稼働端末という膨大なレガシー資産を切り捨てる形となっています。この厳しいハードウェア制限は、ユーザーベースにおける新機能の浸透スピードを制限する一方で、来期以降のデバイスアップデート需要を強力に押し上げる両刃の剣となる可能性を秘めています。